サロンスタッフの離職防止は人事評価で防ぐ！？その評価方法とは
2023年4月20日
美容業界は離職率の高い業界であるといわれています。
厚生労働省の発表した『新規学卒就職者の離職状況(H31年3月卒業者)』によると、
専門学校を含む短大卒業者の生活関連サービス業・娯楽業(美容師・理容師などの含まれる業界)の3年以内の離職率は57.4％です。
美容業界の離職率の高さは、拘束時間が長い、業務がハードであるほか、給与や休日が少ないことがその主な理由ともいわれています。
しかし、これらの労働条件を整えただけでは離職率を下げる対策としては不十分なのです。
これに加えて必要だといわれているのが人事評価制度です。
そこで今回は、スタッフの定着に欠かせない人事評価制度がなぜ必要なのかと、
人事評価制度が正しく運用されることによるメリットを説明していきます。
公平で納得できる人事評価制度
美容業界の離職防止策の基盤は、やはり適正な労働条件です。労働時間や給与などの労働条件が業界平均以下であるならば、まずは改善が必要です。
しかし、実際には労働条件が同条件に整えられていたとしても、スタッフの定着する店と入れ替わりの激しい店が存在します。
その差が生まれてくるのが人事・人材施策の差です。
人事・人材施策とは、はたらく人のやる気を引き出したり、店や会社への愛着心・責任感を強化するための取り組みです。
ひとことに人事・人材施策といっても、スキルや能力を向上させる支援を行う制度や、
目標とする取り組みやサービスを提供したスタッフへの表彰制度、フレックスや在宅勤務制度などさまざま存在します。
その中でも人材育成の基盤となるのが人事評価制度です。ここではスタッフの能力や実績、
仕事への姿勢を評価し、賃金や昇進などの待遇に反映させる仕組みのことを指します。
公平性の高い人事評価制度は、評価基準も具体的で、それに応じた賃金形態も明示されているため、
従業員へ納得感を与えます。経営理念から落とし込まれた事業戦略や、行動の規範を明文化することで、
従業員も具体的な目標を定められ、モチベーションの向上や信頼感を引き出すことができるでしょう。
一方で人事評価制度自体はあるものの、公平性が低いものでは、
経営者に気に入られているかどうかで評価が決まっているものや努力の指標がないなど、
自分は評価されていないとスタッフが感じてしまいます。結果としてやる気が出ず、離職へ繋がる恐れもあるのです。
人事評価制度を取り入れる際には、公平で納得性の高い制度を導入し運営していくことが重要です。
人事評価のベースとなる考え方
では実際に、人事評価制度を取り入れる際に重要視してほしい、基礎的な考え方をご説明します。
まず、基本的には業績や成果を評価する【業績評価】と、個人の能力や責任感、行動などに関する【能力評価】の2本立てで構築されています。
業績評価は、設定された売上や業績目標に対する貢献度や達成度に関する評価です。
まずは、業績評価の指標となる目標や利益率、顧客数やリピーター率などを明らかにしておく必要があります。
各人の頑張りを評価へと反映させるのであれば、店の売上のみではなく、
顧客獲得やリピーター率などの個人の努力で変動できる部分を評価項目にいれることも重要です。
能力評価は、従業員が与えられた職務をどの程度遂行できるかを評価しますが、
個人の技術や接客のスキルなどの達成度合いや店内で与えられた役割をどの程度達成できたか、
仕事への姿勢や責任感なども評価対象となります。能力評価に関しては、知識やスキルと、
勤務態度や責任感などで項目を分けているケースも存在します。
たとえば、ヘアサロンで能力評価を行うならば、各従業員のポジションによって評価項目を事前に決めておくと良いでしょう。
たとえば、マネジャーやリーダー職であれば部下の指導や店舗運営に関わる項目も評価項目に入れるべきです。
また、技術の更新や習得も欠かせない業種であることから、自己研磨や学習意欲などを評価項目にいれてもよいかもしれません。
業績評価と能力評価の項目が決まったら、実際の評価はこの2つの組み合わせによって確定します。
ここでも、ポジションによって業績と能力の評価割合を変えるのが一般的で、
基本的には役職が上がるほど業績評価の割合が大きくなります。
店長であれば業績：能力が9：1、新入社員であれば2：8といったように、
各ポジションにあわせて評価の組み合わせ方をあらかじめ決めておきましょう。
美容業界は、本人のやる気とスキルによって成長がみえやすい職業だといえます。
これらの人事評価制度を事前に示し、意図をしっかりと伝えた上で、
期末にスタッフの気持ちも尊重したフィードバックまで行うことができれば、評価に対する納得感を引き出すことができるでしょう。
スタッフの離職で悩んでいる店舗は、人事評価制度の導入や見直しによって大きな効果を得られる可能性があります。
ぜひ一度、はたらく環境づくりについて検討してみてはいかがでしょうか。
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